インフルエンザ感染報告、２季連続で低水準…コロナ対策奏功・発熱への意識変化も

　新型コロナウイルスの「第６波」が続く中、インフルエンザの感染報告は２季連続で極めて低い水準で推移している。今季（昨年９月以降）は過去最少だった昨季の反動で大流行するとも予測されていただけに、流行予測の難しさを示した格好だ。コロナ禍での感染対策強化に加え、発熱した人に対する人々の意識の変化も流行を抑えた理由の一つとみる専門家もいる。

　昨季はインフルエンザの感染者が極端に少なく免疫ができなかったため、日本感染症学会は昨年９月、「（今季は）大流行を起こす可能性もある」との見解を公表した。だが、例年なら流行のピークとなる１月下旬～２月上旬を迎えても感染拡大はみられない。

　厚生労働省によると、１月３０日までの１週間に全国約５０００の医療機関から報告された患者数は５５人（１医療機関あたり０・０１人）で、昨年同期の６４人（同０・０１人）と同水準。２０１９年同期の２８万３３８８人（同５７・０９人）と比較すると少なさが分かる。

　理由について厚労省は、コロナ禍で定着したマスク着用や手指消毒の効果、水際対策で海外との往来が減ったことなどを挙げる。

　一方、全国の医師の協力を得てインフルエンザ感染例を集計、分析する西藤（さいとう）小児科（滋賀県守山市）の西藤成雄院長は、マスク着用や手洗いを徹底しにくい幼児の感染報告が少ないことから「流行抑制には別の要因もあるのでは」と指摘。以前は少々熱があっても保育園などへ通わせる保護者が目立ったが、最近は早めに休ませたり、早退させるため仕事を中断して迎えに行ったりするようになったとし、「発熱時の対応への家庭や職場での理解が進み、感染拡大防止につながったのでは」と推測している。